米ミュージシャン組合、Suno/Udioへの楽曲提供でレーベルを提訴

レーベルとAI企業の間で、ミュージシャンたちは置いてけぼりだったのか。そういう話がいよいよ法廷に持ち込まれた。

米ミュージシャン組合が、ユニバーサルミュージックとワーナーミュージックを相手取り訴訟を起こした。組合員の録音音源がSunoおよびUdioへ「補償もクレジットもなしに」ライセンスされた、というのが訴えの骨子だ。出典はMusic Business Worldwide。

ここでちょっと立ち止まってほしい。SunoやUdioを訴えているのではない。レーベルを訴えているのだ。つまりこの訴訟が言っているのは「AI企業が悪い」ではなく、「あなたたち(レーベル)が私たちの音源を勝手に渡したでしょう」ということ。矛先がどこに向いているか、そこが今回の肝になる。

AI音楽生成ツールの学習データをめぐる法的な争いは、ここ数年で一気に増えてきた。ただ、これまでの多くは「著作権者としての権利」の話だった。今回の訴訟はそこに「対価とクレジット」という実演家としての権利を正面から持ち込んでいる点で、少し角度が違う。楽曲を「持っている」側だけでなく、「演奏した」側の話でもある。

うちが気になるのは、この訴訟が音楽制作の現場にどんな波紋を広げるかだ。AI音楽の作り手にとっては、使うツールの学習データが「どこから来たか」が、徐々に無視できない問いになりつつある。プラットフォームを選ぶ理由が「音質」や「操作感」だけではなくなる未来が、もうすぐそこまで来ているかもしれない。

レーベルは膨大な音源カタログを持ち、それをどう活用するかの権限を持っている。でも、その音源には無数のミュージシャンの演奏が刻まれている。カタログの「所有者」と「中身を作った人たち」の利害がずれたとき、今回のような話になる。じゃあそもそも、AIに学習させた「データ」の中に埋もれていったあの演奏は、誰のものだったんだろう。

本記事は元ニュースを基に AI MUSIC JUDGE 編集部が作成した読み物です。審査員のコメントはキャラクターによる創作・論評であり、出典元の見解ではありません。事実は出典をご確認ください。